「評価で転職を考える時代」に評価の納得性を高めるためには

多くの企業で人事制度の見直しが進められています。
価値観・働き方の多様化や少子高齢化を背景に、人財の確保・活用・定着のため、今後日本企業にはさらに踏み込んだ人事制度の見直しが求められますが、そのなかでも重要なのは評価制度の見直しです。評価結果は、社員の給与改定や賞与に反映されるだけでなく、昇格といったキャリアアップにも結び付くため、制度の透明性と適正な運用が求められます。

昨今の人的資本経営という流れのなかで、エンゲージメントサーベイを行う企業が増えてきていますが、サーベイの結果のなかでも評価の納得性のスコアが低いことに課題を感じている企業も少なくないのではないでしょうか。
2025年9月にパーソルキャリア（株）が運営するJOB総研が社会人男女を対象に実施した評価に関する調査によると、約7割が「評価に不満を感じた経験がある」と回答しました。さらに評価で転職を考えたことがあるかという問いに対しては、「よくある」「ある」「どちらかといえばある」という回答が65.5%と過半数を占め、そのうちの実に5割が実際に「転職した」という結果となっています。適正に評価制度を運用し、その納得性を高めることは社員の離職防止・定着化という面で取り組むべき必須の課題となっています。

また一方で、評価制度は企業のミッションやビジョン、バリューを社員全員に浸透させると同時に、戦略・計画を社員一人ひとりに展開し、個々の目標に結び付けるための仕組みという側面もあり、管理者が施策を推進し、組織としての目標・計画を達成するための重要なマネジメントの仕組みとも位置付けられ、その適正な運用が求められます。

ジョブ型人事制度への移行にともない、仕事内容や役割に応じた適切な評価基準を設定し、その結果を賃金や昇格といったキャリアップにつなげる仕組みをつくり導入したという企業も少なくないと思いますが、それだけでは不十分です。評価に対する納得性は、評価者のみならず社員一人ひとりがその仕組みを正しく理解し、適切に運用するなかで得られるものです。そこで重要となる施策が評価スキル研修です。

【評価スキル研修を実施するうえでのポイント】

1. 全社員を対象に実施
   「効果的な運用ができない」「面接の負荷が大きい」などの声が上がる原因の多くは、目的やルールを共有できていないことに起因します。
2. 実践的・具体的な運用を考える場とする
   目標管理や評価の基本的な考え方にとどまらず、実際の目標設定内容や評価結果を題材にしながら、評価する側もされる側も実践的に運用スキルを習得・向上できる内容とすることがポイントです。
3. 改善・定着化の場として活用
   研修を評価制度に関する問題・課題を収集する場としても位置付け、また改善した内容を定着させる場として継続的に実施することが重要です。

年功的な仕組みからジョブ型の仕組みに移行するなかで、評価スキルは管理者にとってはマネジメントスキルとして必須であると同時に、評価を受ける側にとっても、自身が自律的にキャリアを形成していくために必須のスキルとなってきています。
間もなく多くの企業が期末の評価を前に評価者研修を実施する時期を迎えます。改めて自社の評価者研修の仕組みについて考えてみてはいかがでしょうか。