コラム

コラム「予算管理との関係はどうなる? 収益認識基準に対応した管理会計のしくみづくり」

収益認識基準の導入に伴い、会計処理された収益金額を認識するタイミングが変わる場合、財務会計制度だけではなく管理会計制度についての影響も分析し、準備をしておく必要があります。

そこで、収益認識基準の適用によって影響を受ける管理会計制度について、業務およびITシステムの観点からポイントを整理し、あわせて導入にあたって準備すべき事項についても解説いたします。

安藤 義之((株)ビジネスブレイン太田昭和 公認会計士)

コラム記事一覧

※このコラムは、「旬刊 経理情報」2018年8月20日・9月1日合併号(通巻No.1521)に安藤が寄稿した特集記事を抜粋したものです。

※全体の記事は、こちらのPDFをご参照ください。

著者プロフィール

安藤 義之(あんどう・よしゆき)
(株)ビジネスブレイン太田昭和 シニアマネージャー 公認会計士
専修大学商学部会計学科卒業後、太田昭和監査法人(現EY新日本有限責任監査法人)入社後、会計監査、IPO業務の従事を経て、現職。スクラッチ開発型やERP・パッケージソフト導入型の会計システム導入プロジェクトにおける構想、設計開発、定着化支援を中心に従事。