はじめに
ERPシステムの導入を検討されている企業にとって「どういったプロセスで」「何を基準として」選定すべきなのかは悩ましい問題だと思います。
一般的には、現行業務／システムの課題・問題点を集め、新システムに求める要求事項を整理したうえで、ベンダーへ提案依頼を出すイメージを持たれるお客様が多いです。
プロセス自体は間違っていませんが、それだけで本当に最適なERPシステムを選択できるわけではありません。
弊社では多くのお客様のERPシステム選定を支援してまいりました。今回は選定時のポイントを紹介させていただきます。
1．自社における制約条件を明確化する
無尽蔵にコストを費やすことも人的リソースを投入することもできないことは当然のことですが、「だいたいこれくらいの予算枠で」とか、「一時的に作業負荷がかかるのは仕方がない」などの曖昧な条件でスタートしてしまうと、決定に予想以上の時間を浪費してしまうなどのリスクが高まります。
まずは以下の観点で制約条件を明確化することが重要です。
(1)費用の制約：費用対効果を考慮し投資予算を決定する → 主に、後述するシステム導入範囲に影響
(2)人的な制約：導入作業に従事させる自社人員の体制・人数・参画度を決定する → 主に、後述するソリューションベンダー選定に影響
(3)時期の制約：繁忙期を考慮した導入スケジュール策定と、既存資源の保守期限などを考慮した本番稼働時期の決定
2．ERPシステム導入による期待効果を描く
ERPシステム選定にあたり、「あるべき姿（To-Beモデル）」を描くことが最初のステップとなりますが、「1」で述べたような制約条件を加味し、実現可能な姿（Can-Beモデル）」まで落とし込むことができるかが、自社に適した最適なERPシステムを選択するために重要なポイントとなります。
「実現可能な姿（Can-Beモデル）」を検討する際の代表的な考慮点を紹介します。
- すべてのニーズ（要求事項）を実現することが制約条件上難しい場合は、要求事項の優先順位を付ける
- 一斉導入（ビックバン）から段階的導入（スモールスタート）へ計画を変更する
- 各部門のニーズを調査し、部門間で矛盾する内容がある場合は、ニーズそのものの見直しを行う
3．システム導入範囲を決定する
「2」と並行した検討テーマとなりますが、ERPシステムの対象範囲をあらかじめ定めておくことで、実際のシステム選定時の混乱と、導入予算の超過を防ぐことにつながります。
導入範囲の決定は以下のようなトレードオフ（メリット／デメリット）のなかで決定していくことが一般的です。
- 費用対効果：対象範囲を広げると高い効果が期待できるが、費用・時間も増大する
- 広い範囲で一斉導入する場合、周辺システムとのインターフェースを最小限に抑えることができるが、導入作業に従事するメンバーの作業負荷が増大する
- 導入範囲の拡大を実現できれば効果が高いことはわかっているが、実現するためには意識改革や制度変更など、乗り越えるべきハードルが高い
4．製品およびベンダーを選定する
「1」から「3」の検討を踏まえ、ERPシステムを選定する際に用いられる標準的な評価基準を紹介します。
- 実現したい要求事項への適合性（要求事項のmust、betterの重み付けを含む）
- ERP製品についての評価基準：ライセンス体系の自社利用との適合度、バージョンアップの強制の有無など保守ポリシー、海外展開の可否 など
- 導入ベンダーについての評価基準：企業としての実績・信頼度、導入担当メンバーの経験・スキル、導入作業時の自社メンバーとの役割分担の妥当性 など
まとめ
ERPシステムを選定する際のプロセスやポイントはこれまで述べてきた内容となりますが、自社に適したERPシステムを選択できたからといって、導入作業がうまく進むとは限りません。
むしろ導入作業に手間取り、せっかく最適なERPシステムを選定したはずなのに成功裏に終わらない、予算内に収まらないといった残念なケースも少なからず存在するのが事実です。
これは導入作業の際に気を付けるべきポイントを押さえることができなかったことが大きな原因です。
次回以降では、課題別に導入作業時に気を付けるべきポイントを紹介させていただきます。
